電子商取引において、注文した事実やその内容について否認されることを防止するために、取引の相手に実施を依頼することとして、最も適切なものはどれか。
- ア相手が取引に使用するPCには、OSのログインパスワードを設定してもらう。
- イ相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。
- ウ注文データにディジタル署名を付与してもらう。
- エ注文データを暗号化してから送ってもらう。
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正解
ウ 注文データにディジタル署名を付与してもらう。
正解は「注文データにディジタル署名を付与してもらう」である。ディジタル署名は、公開鍵暗号技術を用いて本人が作成したデータであることを証明し、後から本人が「注文していない」と否認することを防ぐ(否認防止)効果をもつ仕組みである。ログインパスワードの設定やイントラネットのウイルス対策は不正アクセス対策としては有効でも注文の否認防止には直結せず、単なるデータの暗号化は内容の秘匿には役立つが誰が作成したかを証明するものではないため、否認防止の効果はない。