電子メールにディジタル署名を付与して送信するとき、信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用することに比べて、送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合の受信側のリスクとして、適切なものはどれか。
- ア電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。
- イ電子メールが途中で盗み見られている危険性が高まる。
- ウ電子メールが途中で紛失する危険性が高まる。
- エ電子メールに文字化けが途中で発生しやすくなる。
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正解
ア 電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。
正解は「電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる」である。信頼できる認証局(CA)が発行した電子証明書は、第三者機関による身元確認を経ているため送信者の本人性を受信側が確認できるが、送信者が自分で作成した電子証明書(自己署名証明書)には第三者による身元保証がなく、なりすましなどによって偽の証明書が使われても受信者が真の送信者かどうかを検証できないリスクがある。ディジタル署名自体は改ざん検知や送信内容の非公開化(盗聴防止)を目的とする技術ではないため、盗聴の危険性や紛失の危険性、文字化けの発生しやすさとは直接関係がなく、これらの選択肢は誤りとなる。